リサイクルが事業として成り立つためには、ある一定の量のリサイクル原料が安定して回収できることが前提となります。もし量が集まらなければ、技術的に回収可能であってもリサイクルが進まないからです。そのため、回収ルートの整備と、安定した回収量の確保がまず大前提となります。

しかし、一方で使用済みパソコンを買い取ってくれる業者や、無料で廃家電を回収する廃品回収業者もいます。そのように使用済みのパソコンを有価で買い取ってくれたり、無料で引き受けてくれる業者がいる以上、メーカー側のリサイクル回収率は上がりません。メーカーだけにリサイクルの責任を負わせるには限界があるのです。

使用済みの電気・電子製品では、含有されているレアメタルの種類や使用量が明らかでないことが多いことも、レアメタルのリサイクルを難しくしています。特定の金属だけを回収する工程を作るには、種類や量の特定が欠かせません。しかし実際には、メーカーは多数の部品をそれぞれ別の業者に作らせるため、メーカーでさえも正確に把握していないことが多いのです。

原料の需給バランスを安定させ、生産コストやリサイクルコストを削減するためにも、製品中のレアメタルをはじめとする含有資源情報の提供も含め、リサイクルを前提としたものづくり、リサイクルと製造を一体化したシステムの構築が必要です。

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